現地調査の重要性
耐震診断をする上で最も重要な作業が現地調査によるデータ収集です。この調査で得られた内容の精度により、耐震診断の結果が左右されます。設計図面があっても実際の建物と仕様が異なったりしている場合が多く、実際の設計図面を参考に現地調査をしなければ、確実な診断結果は得られません。 設計図面のみで耐震診断を行う事も可能です、しかし、医師が患者の症状を診断せずに、むやみに薬を処方するのと同じ事でとても危険です。
現地調査は、耐震診断・耐震改修工事をする為の基になるものです。
耐震診断の流れ
事前準備
お住いを建てたときの図面の確認を行います。実際と違う場合は、間取りの確認をしておきます。
現地調査
専門の調査員がお伺いし、診断に必要な建物の各部の状況を調査します。外部からの調査の他、屋根裏、床下から調査します。(必要に応じて、一部仕上財を撤去する場合もあります。)
コンピュータ診断
国土交通省監修の「木造住宅の耐震診断と補強方法」に基づいた評価プログラム(HOUSE-DOC)で診断計算を行います。
報告書作成(補強案作成)
診断計算の結果から報告書を作成します。補強が必要と判断される場合には、補強計画書の作成も行います。
※専門の調査員が現地調査に伺います。現地調査には2~3時間かかります。
診断費用
物件により費用が異なりますのでお問合せ下さい。
※当社で実施している耐震診断は、平成16年7月に改訂された新しい耐震診断法を採用して行っています。
※国土交通省監修の「木造住宅の耐震診断と補強方法」 (財団法人 日本建築防災協会発行)に準拠した調査を行い、
新しい耐震診断法の精密診断法1(保有耐力診断法)にて評価をいたします。
※診断計算書と補強計画書の作成については、信頼性の高い(財)日本建築防災協会で評価を取得した評価プログラム(P評価1-W)
HOUSE-DOCを使用して行っています。
HOUSE-DOCは、最新の耐震診断法に対応した信頼できるプログラムで、安全・安心な補強計画を提案いたします。
「2012年改訂版 木造住宅の耐震診断と補強方法」(財)日本建築防災協会/耐震改修支援センター発行に準拠して作られ、建物の概要情報(建物重さの分類・劣化度・基礎の仕様と健全度)、壁に関する情報(両面の仕様や軸組みの種類・床の仕様・柱頭柱脚接合部の仕様・配置など)を入力することにより耐震性を評価します。
平屋から3階建てまでの戸建て木造住宅(在来軸組構法・2×4枠組壁工法・伝統的構法)及び1階がRC造又はS造で2階以上が木造住宅の木造部分の建物診断に対応しています。
一般診断法と精密診断法1(保有耐力診断法)の診断計算が行えます。